調査結果は、統計数値として扱いますので、個人が特定されることはありません。

また、調査用紙も無記名式になっていますので、安心して回答できます。

できます。

勤続年数・待遇（正社員/パート）・職位（一般社員/管理職）によって、分類することができます。企業規模が大きい場合には、部署毎の数値を出すことも対応可能です。
但し、対象人数が少ない場合には、細かな属性別分析はできませんのでご了承下さい（例えば、勤続年数で分類した際に、入社5年以内の社員が1人しかいなく、個人が特定される恐れがある場合）。

差し上げられません。

筆跡などから個人が特定される恐れもありますので、調査用紙は返却いたしません。分析が終了次第、廃棄いたします。

ご相談ください。

調査で問題点が明らかになった場合に、そのまま放置することは望ましくありません。調査結果を基に、企業の状態にあったプランで支援いたします。

はい。

どのレベルの内容まで公開するかは別として、基本的には全員に公表してください。調査に協力した従業員からすると、その結果は非常に気になるものです。適切なフィードバックをすることで、従業員の意欲を高めることも可能です。
逆に、フィードバックしなければ、次回から正直な回答も得られなくなり、不満の種を蒔くことになります。

何なりとお問い合わせください。

こちらのメールフォームのほか、お電話でも随時承っています。
TEL：011-211-8291
お気軽にご相談ください。